世界最大の覇道国家、中国。
　二十数年前には想像もできなかったことだが、もはや、この国がもっとも世界にとって最悪の独裁覇権国家であり、軍事をもって他国を侵略しようとしているのは明らかである。
　いまの彼らのターゲットの一つは、明らかに日本だ。
　いわば、武力を使わぬ「日中戦争」はもう始まっている、といってもいいのではないか。　
　その戦いの判定は、２０５０年までに、日本が中国の植民地にならなければ、日本の勝ち、といったところだろう。
　しかし、日本はその戦がもう始まっていることにすら気づいてさえ居ない。
　最悪の状況である。
　ほうっておけば、日本はじきにこの国に飲み込まれてしまうだろう。
　だが、それでもなお、日本が中国の属国になることを止めるにはどうしたらいいか。書籍にはこう書かれてある。
　「これを崩すのには、これまでの、中国経済の年１０％成長に、腰折れを起こさせること」(日本武尊の国防原論 p91)
　そして、実際に、日本武尊によれば、中国には、「内部崩壊する可能性」(p35)がある、という。
　日本人にとってはありがたい話ではあるが、その根拠はどこにあるだろうか。
　霊言を整理すると、その理由は大きくわけて二つ。
　その一つは、中国の経済がバブルである、と、はっきり露呈すること。
　もう一つは、「政治指導部の体制争い」、すなわち、「軍事独裁型の政治体質と、経済発展との矛盾が露呈して、内部崩壊を起こす」こと。
　この二つが強力に作用したとき、中国は、外敵との戦争ではなく、内部から崩れていく、という。
　逆に、゜日本が、中国による占領を免れようとするならば、その二つの動きが起きたときは、「挽回のチャンスだ」と考え、ときには、そうした異変がより中国国内で進むように、意図的に動く、ということも必要になってくるのではないだろうか。
　そうすれば、「日本自衛隊と中国軍の交戦」などという方法をとらずとも、この「日中戦争」を、日本はしのぎきることができる。
　そうした可能性も考えながら、まず、二つの可能性を順番に見ていきたい。

　「中国の経済がバブルであるとはっきり露呈すること」……これは、中国のバブル経済がはじけることに他ならないだろう。
　そして、そのきっかけになるかもしれないのが、「中国のＧＤＰ世界第二位」獲得。
　日本武尊はその事実に、中国にとって、「大きな崩壊の芽」がひそんでいると語る。
　「中国のＧＤＰ世界第二位」に関しては、大川総裁から、以前、解説があった。
　それによれば、
　「中国は、そもそも人口が日本の１０倍もいるというのに、今ようやく追い越した、といっている。中国人十人で日本人一人のＧＤＰをやっと追い抜けるという状況」
　である、という。
　中国は、先進的な東南部と、農業を主体とする内陸地域がある、ということはよく知られている。貧しいほうの内陸部は「国内植民地」というショッキングな言葉で言われるほど、抑圧された貧しい地域でもある。
　だから、中国の南東部で一人の成功者が出ても、内陸部ではそれを支える九人の極貧の人々が悲惨で貧しい生活を強いられている……それが中国の現実だ。
　そうした構造を持つ中国のバブル経済は、九十年初頭に起きた、日本のバブル崩壊とは違うものであるといえるだろう。
　日本のバブル崩壊について、大川総裁は、機会があるたび、
　「日本のバブルは『バブル』という悪名を冠されただけであり、日本の実力が世界一になろうとしていたのを、当時の日銀の三重野総裁がつぶしてしまった」
　と語っていたように思う。
　だが、中国はそうではない。
　日本武尊は、いまの中国国内で、何が危険だと言っているか。
　一つには、
　『これまで中国がアメリカの「手加減」によって大きくなれたことを自覚しておらず、自力で大きくなった』
　と勘違いしていることと。
　……すなわち、アメリカが、「発展途上国扱い」をやめ、対等な商売をしはじめたら中国は今までのような発展はできない、ということだ。
　そして、もう一つには、
　『高度成長した国の今後の成長は緩やかになる』という法則ともいえる事実があるが、中国はそれを認識していないことから、危機が訪れるだろう、という。

　この「中国のバブル崩壊」に関してだが、
　じつは、いま、支部にて公開されている「日銀・三重野もと総裁の霊言」のまとめにおいて、大川総裁はさらりと、しかし、恐るべき事を語られている、というのが会員さんの間で話題になっている。
　その霊言の最後における、大川総裁の「霊言のまとめ」のコメントから、大川総裁の目には、
　「いま、中国は９１年、９２年ころの日本と同じ状況にある」
　というふうに見えているというのである。
　９１年、９２年ころ……幸福の科学が宗教法人となったのが９１年の３月だった……その頃、日本に何が起きたかを覚えている人たちは、これを聞いて愕然としただろう。
　恐ろしい事態が、中国の経済界に、もう、おこりはじめている、というのだ。 (次回に続きます)